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医療費負担で “ボーッとしてんじゃないよぉ!”と言われる年収は?

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リタイア後の医療費自己負担を左右する“所得額の壁” で、

✔医療費自己負担額を大きく左右するのは 70歳以上の“住民税非課税”と“課税所得145万円”の“壁”

と書きました

ところが、実際には “壁”は5つあって、70歳以降の所得レベルがどうなるかによって、その方にとっての医療費の自己負担を左右する“壁”は異なる訳ですが、ここでは

✔定年退職サラリーマンが“厚生年金+その他年金”で出くわす可能性の高い “壁”としました

↓:医療費自己負担に関する“住民税非課税”と“課税所得145万円”の“壁”(出典:厚生労働省)
医療費20180830

それではこの “壁”を具体的な年収に置き換えてみます

前提条件として

・収入は公的年金のみ(厚生年金、国民年金、企業年金、確定拠出年金)
・配偶者あり(控除対象)

とすると


✔70歳以降の年金収入が以下の方は“ボーッとしてんじゃないよぉ!”ってことになります

・“住民税非課税”の“壁”⇒ 公的年金収入:193~211万円前後
・“課税所得145万円”の“壁”⇒ 公的年金収入:350~380万円前後


これらの“壁”を厚生年金の受給額分布の中に表示してみると、前述のとおり定年退職したサラリーマンが、その後の資金計画を“厚生年金+その他年金”で組み立てようとすると、出くわす可能性が高い“壁”であることが分かると思います

↓:出典:厚生労働省(厚生年金の受給額分布)
医療費20180830 (2)

収入に“幅”や“前後”という表現を付けたのは、例えば“住民税非課税”に関しては、東京23区や指定都市は限度額が高く、一般の市町村は限度額が低くなっていて、正確には各自治体の情報を得る必要があります
また、所得額から控除される社会保険料、生命保険料etc.によって限度額が前後するからです

さて、ここで“住民税非課税”は医療費自己負担の“壁”だけではなく、国民年金保険料の減免、健康診断やがん検診の減免等、“70歳未満でも大きな壁”なので、この辺で深堀りは止めておきます

一方、“課税所得145万円”は医療費自己負担のみの“壁”であることと、筆者自身が“ボーッとしていて出くわしてしまった壁”でもあるので、もう少し深堀りしてみたいと思います・・・(その3)に続く

それでは最後まで読んでくださってありがとうございました

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